工数の早見表|人月・人日・時間の換算(1人月=20人日=160時間)

仕事・IT

見積もりやスケジュールで出てくる人月・人日・時間の換算を、早見表にまとめました。この記事では、1人日=8時間、1人月=20人日=160時間として計算しています。前提が違う場合の考え方は、後半で説明します。

工数の換算の前提。1人日=8時間(1人が1日に働く時間)、1人月=20人日(=4人週、1人週=5人日)、1人月=160時間(20人日×8時間)。机で働く人、カレンダー、積み上げた砂時計のイラスト付き(AI生成)

人月から人週・人日・時間への早見表

1人週=5人日、1人月=4人週=20人日で換算しています。

0.1〜1人月(0.1人月刻み)

人月人週人日時間
0.1人月0.4人週2人日16時間
0.2人月0.8人週4人日32時間
0.3人月1.2人週6人日48時間
0.4人月1.6人週8人日64時間
0.5人月2人週10人日80時間
0.6人月2.4人週12人日96時間
0.7人月2.8人週14人日112時間
0.8人月3.2人週16人日128時間
0.9人月3.6人週18人日144時間
1人月4人週20人日160時間

1.5〜6人月(0.5人月刻み)

人月人週人日時間
1.5人月6人週30人日240時間
2人月8人週40人日320時間
2.5人月10人週50人日400時間
3人月12人週60人日480時間
3.5人月14人週70人日560時間
4人月16人週80人日640時間
4.5人月18人週90人日720時間
5人月20人週100人日800時間
5.5人月22人週110人日880時間
6人月24人週120人日960時間

7〜36人月

人月人週人日時間
7人月28人週140人日1,120時間
8人月32人週160人日1,280時間
9人月36人週180人日1,440時間
10人月40人週200人日1,600時間
11人月44人週220人日1,760時間
12人月48人週240人日1,920時間
18人月72人週360人日2,880時間
24人月96人週480人日3,840時間
36人月144人週720人日5,760時間

時間から人日・人月への早見表

タスクを時間で見積もったときは、こちらで人日・人月に直せます。

時間人日人週人月
1時間0.125人日0.025人週約0.006人月
2時間0.25人日0.05人週約0.013人月
4時間0.5人日0.1人週0.025人月
8時間1人日0.2人週0.05人月
16時間2人日0.4人週0.1人月
24時間3人日0.6人週0.15人月
40時間5人日1人週0.25人月
80時間10人日2人週0.5人月
120時間15人日3人週0.75人月
160時間20人日4人週1人月

工数の計算方法

  • 人日=時間÷8(1日8時間の場合)
  • 人週=人日÷5
  • 人月=人日÷20(月20日の場合)
  • 時間=人月×160

たとえば、3人で2週間かかる作業なら、2週間は10日なので「3人×10日=30人日」です。人月にすると30÷20=1.5人月、時間にすると30×8=240時間になります。工数は「人数×期間」なので、同じ1.5人月でも、1人なら1.5か月、3人なら2週間かかる計算です。

1人月が160時間とは限らない

1日8時間は、労働基準法の法定労働時間(1日8時間・週40時間)に合わせた値です。一方、1か月の稼働日は暦によって変わります。内閣府の祝日の一覧から数えると、2026年の平日(土日祝を除く)は月18〜23日、年244日で、月平均は約20.3日です。2月と5月は18日しかなく、12月は23日あります(年末年始の休みは含めていません)。

そのため、会社の所定労働時間や契約によっては、1人月を160時間以外で数えることもあります。

前提1人月の時間
20日×8時間(この記事の前提)160時間
21日×8時間168時間
22日×8時間176時間
20日×7.5時間150時間
20日×7時間140時間

SES(準委任)の契約では、「月140〜180時間」のように精算幅を決めて、外れた分だけ単価を増減させる形がよく使われます。見積書やスケジュールを出すときは、「1人月=160時間で計算」のように前提を書き添えておくと、相手との食い違いを防げます。

1日の時間や月の稼働日数を変えて換算したいときは、recocaの工数変換ツールを使ってください。

前提を変えて換算する(工数変換ツール)プロジェクトの工数を各単位で変換

出典

出典:内閣府「国民の祝日について」(掲載のCSV「昭和30年(1955年)から令和9年(2027年)国民の祝日」から、2026年の平日数を数えました)、e-Gov法令検索「労働基準法」第32条。確認日は2026年10月17日です。

出典:内閣府「国民の祝日について」